仮住まいへの一時引っ越しの手順とは?注意点についても解説
リフォームや建て替えの際は、仮住まいへの引越しが必要です。仮住まいは一時的とはいえ、引越し業者の選定やさまざまな手続きなど、やらなくてはいけないことは数多くあります。そこで本記事では、仮住まいへの一時引越しの手順について解説します。目安となる時期や注意点についてもお伝えするので、仮住まいへの引越しが必要な方は参考にしてください。
この記事を読むための時間:3分
仮住まいへの一時引越しの手順
仮住まいへの一時引越しの手順と時期は以下の通りです。
一時引越しの手順 | 時期の目安 |
①仮住まいの引越し先を決める | 1~2ヶ月前 |
②引越し業者・荷物の保管場所を決める | 1ヶ月前 |
③ライフラインや退去・転居の手続きを行う | 1週間~2週間 |
④郵便局での手続きを行う | 1週間前 |
⑤公的手続きを行う | 14日以内 |
⑥旧居の荷物やごみの整理をする | ~2週間前 |
仮住まいへの一時引越しの際は、時期と手順に注意しなくてはなりません。手続きが遅くなってしまうと、さまざまな支障が出てしまうので、スムーズに進められるように計画を立てましょう。ここからは、それぞれの手順について詳しく解説します。
仮住まいの引越し先を決める
まずは、仮住まいとなる引越し先を決めます。仮住まいの期間や立地、家賃などを考慮して適切な物件を選択しましょう。短期間での入居の場合は物件が少ないため、早めに探し始めると安心です。また、仮住まい期間は工期が延長することも考え、長めに契約しておきましょう。
引越し業者・荷物の保管場所を決める
次に、引越し業者を選定し、荷物の保管場所を決めます。荷物を一時的に保管したい場合は、荷物の一時預かりサービスを行っている引越し業者を選ぶのも一つの手です。ピアノやバイクなど、運送や保管が困難なものは、取り扱いのある業者に依頼しましょう。
また、3~4月、9~10月は引越し業者の繁忙期です。繁忙期は希望の日時での引越しに空きがない場合があるので、仮住まい先が決まり次第、早めに探し始めると安心です。
ライフラインや退去・転居の手続きを行う
水道やガス、電気などの解約手続きや、仮住まいへの転居手続きも忘れずに行いましょう。契約先の会社によって異なりますが、多くは引越しの1~2週間前を期日としてます。それぞれの会社のホームページなどで確認し、期日に間に合うように手続きを進めてください。
郵便局での手続きを行う
郵便局では、転居・転送サービスを行っています。転居届を提出することで、1年間、旧住所宛ての郵便物などを新住所に無料で転送してもらえます。
最寄りの郵便局窓口、ポスト投函、インターネットでの提出が可能です。いずれも、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認が必要になります。転居届は引越しの後でも申請できますが、郵便物が旧住所に配送されるのを防ぐために、1週間前までには申請しておきましょう。
公的手続きを行う
転居届の提出や住民票の異動など、公的機関への手続きも必要です。転出届・転入届は引越しの前後2週間以内となっています。ただし、一時的な仮住まいの場合は住民票の異動はしなくてもよいとされています。
旧居の荷物やごみの整理をする
最後に、旧居の荷物やごみを整理しましょう。不要なものは処分し、仮住まい先に持ち込む荷物を整理します。
処分するものが多い場合は、早めに整理を始めましょう。地域によって粗大ごみの出し方のルールが異なるため、収集日や収集方法などの確認をしてください。また、不用品回収業者に依頼するのも一つの手です。いずれも引越しの1週間前までには不用品の処分を終わらせ、荷造りを進めておくといいでしょう。
仮住まいへの一時引越しで注意すること
仮住まいへの一時引越しをスムーズに行うために、次の3点に注意しましょう。
- 必要最小限の荷物を選定する
- 引越し業者の選定
- ペットの預け先を確保する
仮住まいでの生活は一時的なものであり、スペースや収納が充分でない場合があります。必要なものだけを選んで荷造りし、不要なものは処分することで、費用や手間の負担を軽減できます。荷造りをする際は、仮住まい中に必要なものかどうかをよく考えましょう。
また、信頼できる引越し業者を選ぶことも重要です。口コミや評価、料金、保険の有無などを確認し、安全かつスムーズな引越しを実現するために注意深く選定しましょう。
ペットを飼っている方は、ペットの預け先を確保しましょう。仮住まい先に連れていけるのが最善策ですが、ペット不可の物件しか見つけられないかもしれません。引越し直前になって慌てることのないよう、ペットホテルや知人をあたるなど、長期間預かってもらえるところを探しておくと安心です。
手順を踏んで仮住まいへのスムーズな一時引越しを
仮住まいへの引越しにはさまざまな手続きが必要です。手続きによっては期限が決まっているので、忘れないように計画的に進めましょう。